中小企業・個人事業主のホームページ制作で 絶対に押さえておくべき7つのポイント

「中小企業だから、名刺代わりのホームページがあればいい」と思われている方は多いのではないでしょうか。

個人事業主も同様、最初は簡単な名刺代わりのホームページがあれば良い、ということではもったいない。
せっかく会社やブランドの顔としてのホームページを持つのであれば、集客が出来るホームページを制作して活用できたほうがメリットは大きいですね。

では、中小企業や個人事業主にとっての「集客ができるホームページ」とはどんなものなのでしょうか。
今回は、中小企業や個人事業主向けのホームページを制作する際に気をつけなければいけない7つのポイントをわかりやすくまとめました。

目的を明確にする

認知度の向上、商品やサービスの販促、資料請求や見積もりなど、どのような目的をもっったホームページなのか、ホームページなのかを決めると、制作会社との相談やイメージ共有がスムーズになります。

目的を明確にすることで、ホームページのデザインやコンテンツを効果的に構築することができます。

認知度の向上を目的としたホームページの場合

・どのようなサービスを提供しているのか、どのような事業を行っているのか
・どのような会社なのか
・サービスや事業の対応地域
などの内容を盛り込みましょう。

資料請求や見積もり依頼を目的としたホームページの場合

認知度を向上させるホームページよりさらに一歩踏み込んだ目的を持っています。
・サービスや製品に興味を持ってもらう
・行動を起こしやすい工夫をする
（電話をかけやすい/フォームを送信しやすい/営業時間と休業日がすぐわかる)
などのことを意識して制作することになります。

得意なこと（強み）をアピールする

数ある会社やサービス、商品がある中でユーザーに選んでもらうために、得意なこと（強み）をアピールすることが大切です。

熟練した技術を持っている、独自の技術を持っている、個人依頼も受けている、短納期に対応できるなど、さまざまな得意なこと（強み）があるかと思います。

自社に合ったアピールポイントを「3つの特徴」や「5つのお約束」といった感じで、わかりやすく伝られるようにしましょう。

ホームページで情報を発信する

中小企業や個人事業主がホームページで集客する場合、ホームページ内に「お知らせ」「ブログ」などの継続的な情報発信ができるコンテンツは不可欠です。

有名企業であれば、お客様はその企業は何が得意で、どんなサービスを提供してくれるかを知っていますが、中小企業や個人事業主は自ら情報発信をしてユーザーに自分たちのことを知ってもらう必要があります。

ホームページに設置した「お知らせ」「ブログ」で定期的に事業やサービス、商品についての情報発信をすることで記事を読んで興味を持ったユーザーが顧客になってくれる可能性が高くなります。

また、定期的に有用な情報を提供していくと、検索エンジンの検索結果が徐々に上位表示される効果（SEO対策の効果）が期待され、ホームページのアクセス数も増えていきます。

コンテンツの質と魅力

ユーザーは価値のある情報を求めてホームページを訪れます。コンテンツは正確でわかりやすく、読みやすい形式で提供しましょう。

ビジュアルコンテンツ（画像や動画）を活用することで、ユーザーの興味を引き付けることができます。また、ターゲットユーザーのニーズに合わせたコンテンツを提供することで、ユーザーとの関係性を高めることができます。

レスポンシブデザインを採用する

近年、ユーザーはスマートフォンやタブレットなど、さまざまなデバイスを使用してインターネットにアクセスしています。ホームページは、異なる画面サイズや解像度に対応できるレスポンシブデザインを採用することが重要です。これにより、ユーザーがどのデバイスを使っても快適にホームページを閲覧できます。

SEO対策をする

SEO対策をして、検索で上位表示しないことには、潜在顧客がホームページに訪れることもありません。
ライバル企業や、検索結果で上位表示しているライバルサイトは必ずチェックしましょう。
どのようなキーワードで上位表示をしているのか、どのように会社紹介・サービス紹介をしているか、どのように情報発信をしているのかチェックしてみてください。
そして、自社はどのように差別化を測りたいか、制作会社と相談していくと、ホームページの方向性やSEO対策の方個性が見えて来ます。

SEOとは？初心者向けに解説。自分でできるSEO対策も【2023年版】

セキュリティとプライバシーの配慮

インターネット上でのセキュリティとプライバシーは非常に重要です。ユーザーが個人情報を提供する際には、SSL証明書を使用して安全な接続を確保しましょう。

また、プライバシーポリシーや利用規約を明示し、ユーザーが個人情報の取り扱いや利用目的について理解できるようにします。セキュリティ対策とプライバシー保護は、ユーザーの信頼を得るために欠かせない要素です。